発達障害で保険に入れるための3つの方法と入れなかった時の対応方法

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

発達障害と診断された子供は、保険に入れないのじゃないかと心配していませんか。

確かに保険に入りにくくはなりますが、決して入れない(加入できない)わけではありません。

 

この記事では

  • 発達障害の子供が保険に入れるための方法がわかります。
  • 発達障害の子供が保険に入れない場合の対応方法について学べます。

発達障害で保険に入れるための3つの方法と入れなかった時の対応方法

発達障害と診断されると、保険入りにくくなると言われています。

特に生命保険に関しては特に加入できる確率は低いと言われています。

 

 

しかし、0%というわけではなく、保険に入れる方法もわずかではありますがあります(一律に加入できるわけではありませんので誤解のないようお願いします)。

これから、保険の加入を考えている方や現在苦戦している方は一度改めて考えてみてください。

 

>>発達障害は保険に入れない?福祉課職員も知らなかったデメリット

 

発達障害でも保険に入れるかもしれない3つの方法

 

それでは、発達障害の子供でも保険に入れるかもしれない方法を見て行きましょう。

※ただし、発達障害意外に疾患を患っている場合はこれらの方法でも入れない可能性があります。

 

発達障害と診断される前に加入しておく

 

私の子供が保険に入れた理由はこれです。

発達障害と診断されるかなり以前に保険に加入していました。

最初は生まれてすぐに保険に入れようと思っていました。

 

子供が成人した時に掛け金が安く負担を軽くしてあげたいとの思いからでしたが、子供で加入させる人は周りに少なかったですが、今となってはこの判断は良かったと思っています。

 

発達障害と診断されたり、医師から疑いを指摘されている場合は、告知内容とよく照らし合わせる様にしましょう(くれぐれも告知義務違反にならないようにしてください)

 

団体加入保険(こども総合保険やPTA保険)を検討する

 

幼稚園や小学校に通う様になると、その園や学校独自の団体加入保険があります。

こちらは団体で加入することで掛け金も安くなり、一般の保険と比べると告知欄が幾分優し目な気がします(私感です)。

ただし、卒園・卒業するとともに保険期間が終了するというデメリットもあります。

 

 

引受基準緩和型保険や「発達障害でも加入できる」保険を検討する

 

いわゆる「持病がある方でも入れます」という保険に照準をさだめることです。

引受基準が緩和されていることから加入できる確率は上がります。

 

また、発達障害でも入れることをセールスコピーにしている保険もあります。

コープ共済ぜんちがその代表例でしょう。

 

 

 

この2つの保険は入れる可能性はぐっと高まります。

保険に入れなかった時の対応方法

 

それでも保険に入れなかった場合でも以下の方法で保険の代替案を検討してみることもできます。

 

保険料と同額の貯金をする

 

発達障害の子供は生命保険に入れる可能性が低いと言われていますが、生命保険は残された家族への生活資金や亡くなった方の葬式代などの使い道があります。

医療保険は先進医療特約など、掛け金よりも大きな補償額となることがプランによってはありますが、それに比べて生命保険は補償額は大きくなりすぎないところも特徴です。

 

そう考えれば、その時に備えて毎月掛け金と同額の貯金をしておくことでも一定の生命保険とみなすこともできます。

 

公的制度を利用する

 

利用できる条件はそれぞれ異なりますが、可能な限り公的支援を受けることも一つの安心材料です。

 

自立支援医療(精神通院医療費の公費負担)

精神科の病気で治療を受ける場合、外来への通院、投薬、訪問看護などについて、健康保険の自己負担のお金の一部を公的に支援する制度が自立支援医療(精神通院医療費の公費負担)です。(入院については対象となっていません)

高額療養費制度

入院や外来治療などのため、かかった医療費が高額になった場合、ご自身の所得の状況に応じた自己負担限度額を上回った金額について、高額療養費として、加入している医療保険から後日支払ってもらうことができます。

都道府県の心身障害者医療費助成制度(重度心身障害者医療費助成制度)

心身に重度の障害がある方に医療費の助成をする制度です。都道府県や市町村が実施しているもので、精神障害者保健福祉手帳の所持者が対象となっているかどうかは、自治体により異なります。

労災補償

労働者が業務中や通勤途上での怪我や病気によって治療が必要なときに治療費等が支給されます。[⇒療養補償]

医療費控除

生計を一にする家族の医療費が、1月から12月の1年間で10万円を超える場合には、確定申告を行うと、所得税の控除を受けることができます。

※参考:厚生労働省

 

まとめ

この記事では、

 

  • 発達障害でも保険に入れるかもしれない方法
  • 保険に加入できなかった時の対応方法

 

についてお伝えしました。

 

発達障害育児の先輩さん達のブログランキングはこちらです(๑˃̵ᴗ˂̵)

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Pocket
  • LINEで送る

コメントを残す

*